戦後間もない昭和２１年（１９４６年）１月27日、未だ荒廃と混乱の中にあった郵政・通信事業の「復興・再建を促進し、文化国家新日本の建設に寄与するため、郵政・通信事業に関する知識・情報を速やかに伝達、広く関係者の啓発と通信文化の高揚を図る」ことを目的に、逓信界を網羅する総合全国紙として「通信文化新報」が創刊され、第１号が発行された。
　逓信院総裁・松前重義らによって、発行主体として財団法人設立を申請、当時の内閣総理大臣・幣原喜重郎の名をもって通信文化振興会が認可された。初代理事長は逓信次官を歴任した富安謙次。富安は俳号「風生」として、高浜虚子に師事、退官後は俳句の道を歩み、多くの名句を残したことで広く知られる。
　財団の所管官庁は逓信院、逓信省、郵政省・電気通信省、郵政省、総務省・郵政事業庁と変遷、また日本郵政公社が発足したが、「通信文化新報」は郵政事業や情報通信の動向を的確に報道、郵便局を中心に関連団体に広く読まれてきた。
　平成１９年（２００７年）１０月１日、日本郵政公社の民営化に伴い、発行主体の財団の業務を引き継ぎ「株式会社　通信文化新報」が発足した。伝統ある「通信文化新報」への期待に応え、郵政事業の将来展望、郵政改革の動向、郵便局の現状などの記事を充実させ、日本郵政グループ、全国郵便局長会（全特）、全国簡易郵便局連合会（全簡連）など関係多方面から高い評価を得ている。